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【月50億円?】スタディサプリの会員数やビジネスモデル・売上を暴く

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2011年10月にスタートしたインターネット予備校「受験サプリ」が、2016年4月に「スタディサプリ」として名称を変え、生まれ変わりました。

会員数の伸び、ビジネスモデル、リクルートが考えている(であろうこと)について持論を述べます。

スタディサプリの会員数の推移

結論から言うと、スタディサプリの会員数は毎年右肩上がりで伸びています。

以下はスタディサプリ運営会社であるリクルート決算書の抜粋データです。

※高校生向けサービスの有料会員数

2017年3月 2017年6月 2017年9月 2017年12月 2018年3月 2018年6月
21.5万人 23.0万人 23.7万人 24.4万人 31.8万人 33.3万人

四半期ベースで見ると、毎回伸びています。直近1年では約144%の伸び(+10万人)もの成長を見せています。

 

スタディサプリのビジネスモデル

いわゆる月額課金制のモデルです。

スタディサプリを使うユーザー(生徒)は毎月980円を払い続け、リクルート側から見れば勝手にチャリンチャリンとお金が入ってくる。

従来式の塾・予備校のように、1授業に対して物理的な人数上限がないため、ユーザーが増えれば増えるほどリクルートが儲かる仕組みになっています。

ユーザーが増えたところで、授業動画を配信する回数や手間が増えるわけではないため、コストを一定に維持しつつ売上だけアップさせられるというプラットフォームビジネスの旨味を享受しています。

もちろん授業回数や質は常にアップデートされないと満足度が下がってしまうものの、ユーザーが増えることに比例してコストが増えるのは、おそらくサーバーくらいでしょう。

同時に数十万がアクセスすることもあるので、快適な配信を保てるようにサーバー強化していく必要があります。でもそれくらいです。

高校生向けサービスに関しては、基本料金980円/月以外にも、合格特訓コース9,800円/月や、ライブ授業コース19,800円/月などの別途有料オプションコースもあります。

アップセルをしながら、LTV(ユーザー1人あたりの売上)を最大化させている点もさすがです。

フロントエンドは「無料登録」で、バックエンドが「19,800円コース」です。

大々的に数億円のプロモーション予算をかけてテレビCMなどを流しまくり、まずは赤字覚悟でもいいから、無料登録狙いでライトユーザーをかき集める。

その後、アップセルを通していつの間にか「気付いたら毎月2万円払ってる」ユーザーを増やすのです。

 

【月50億円?】スタディサプリの売上・利益

これは勝手な予想ですが、現時点(2018.6)でも月間50億円近くの売上があるのではないかと思います。

その根拠の考えは、以下です。

  • 事実、高校生の有料会員が33.3万人いる
  • 小中学生の有料会員を含めると45万人はいる(だろう)
  • 有料オプションコース(19,800円)会員も5%はいる(だろう)

という前提予想からです。

スタディサプリは基本料金980円/月です。

高校生の有料会員33.3万人×980円=約32.3億円。小中学生の有料会員12万人×980円=約11.7億円。有料オプションコース19,800円×1.5万人=約3億円。合計47億円。

さらに個人生徒からではなく、学校単位でスタディサプリを導入していえる場合、毎月数十万円~数百万円というお金を学校側がリクルートに支払っていると予測できます。導入高校は約700もすでにあります。

これらを総合して、月間50億円の売上はほぼ確実ではないかと思います。

利益率も予想になりますが低くないはずです。ネット授業はコストを抑えらえるため、20~30%近くの利益率があるのではないでしょうか。

仮に売上50億円、利益率20%だとすると、毎月10億円もの利益が生まれています。このスタディサプリだけで。恐ろしいです。

でもリクルートの新規事業に携わっている知人が「年間100億円は儲かる事業じゃないと会社がGOしない。」と言っていたので、スタディサプリも例外ではないと思います。

月10億円の利益が出れば、年間120億円の利益が出ます。

 

これまでのリクルートは法人からお金をもらってきた

リクルートは数々の有名サービスを運営しています。

  • ホットペッパー
  • ホットペッパービューティー
  • カーセンサー
  • リクナビ
  • リクナビネクスト
  • リクルートエージェント
  • タウンワーク
  • スーモ
  • じゃらん
  • ゼクシィ
  • ゼクシィ縁結び

などなど数え切れないくらい、社会にインパクトのあるサービスがありますね。

これらのサービスが共通する点は「法人からお金をもらうビジネス」であるということ。

ホットペッパーは飲食店から広告費をもらっています。ホットペッパービューティは美容室から、カーセンサーは中古屋さんから、リクナビは求人したい企業から、スーモは不動産会社から。

基本的にはリクルートが保有するメディアに対して「広告掲載費」というカタチで、法人がお金を払っています。

ところがスタディサプリは、 "一般人" がリクルートにお金を払っています。ゼクシィ縁結びもそうですが、一般個人からお金をもらうカタチはリクルートとしては珍しく、多くはありません。

今後は一般人からも法人からもお金を取れる、ダブル体制にし、さらに売上拡大を狙っているのかもしれません。

 

リクルートの新収益源になる

スタディサプリは、間違いなく新たな収益源になるでしょう。というか、すでに50億円近い月間売上あるのでなっていると断定できますね。

東進ハイスクール、河合塾、駿台、代ゼミ、Z会、四谷大塚、家庭教師のトライ、進研ゼミ・・・

これまでの大手塾・予備校らもネット授業をスタートさせていますが、その中でもスタディサプリは群を抜いています。圧倒的No.1です。

元々、教育事業専門ではないリクルートが後発ではじめたスタディサプリですが、いまや利用者数・高校導入数では一人勝ちの状態です。

これはたぶん「授業の質がいい」ということよりも、「売り方がウマい」ことが勝因です。

営業力の強いリクルートが本気出したら、企画・マーケティングは徹底的に仕上げてきます。

恐るべし、リクルート。

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